生活

「Kショッピングの聖地を作る」ソウルにおけるランドマーク争い…百貨店の「リニューアル」が激突

ロッテ・新世界・現代、主要店舗のリニューアルを加速 食品館・メディアファサードによる集客競争が激化 外国人観光客をターゲットにした施設への投資が本格化 「ショッピングにとどまらず、滞在型ランドマークの整備に拍車」

Han Jeon-jin
2026-08-04 14:30:03
[イーデイリーHan Jeon-jin 記者] デパート各社が、主要店舗のリニューアルを加速させています。単に老朽化した店舗を改装するレベルにとどまりません。外国人観光客が殺到する明洞(ミョンドン)や江南(カンナム)などの主要商圏において、ショッピング、グルメ、文化コンテンツを融合させた「ランドマーク」の造成に注力している様子です。消費心理の回復と外国人観光客の増加により、デパート業界の業況が明確な回復傾向を見せていることから、店舗投資競争も一層激化している雰囲気です。

ソウル市中区小公洞にあるロッテタウン明洞の全景(写真=ロッテ百貨店)

◇外壁にはファサード、地下にはKフード…百貨店がガラリと変わる

4日、業界によると、HYUNDAIDEPARTMENTSTORECO.,LTD(069960)は江南(カンナム)と東大門(トンデムン)で主要店舗の改装に着手しました。来年の着工を目標に、貿易センター店の地下1階の食品館などのリニューアルを検討中です。現代食品館・フードホールなどを網羅する主要な集客スペースを再編することが骨子です。現代アウトレット東大門店も、開店以来最大規模のリニューアルを年末までに順次進め、Kファッション専門館や韓国料理中心の食品館などを整備します。 現代百貨店の関係者は、「中国人観光客中心から、さまざまな国籍の観光客へと需要が拡大している流れを反映した」と述べました。

これは決して現代百貨店だけの話ではありません。かつては高級ブランドの誘致が競争力の核心でしたが、今では空間やコンテンツ、多様な体験を組み合わせた「目的地型百貨店」へと重心が移りつつあります。実際、ロッテ百貨店や新世界百貨店も、明洞本店などを軸に商圏競争に乗り出しています。

ロッテ百貨店は、明洞本店の「ヤングプラザ」の外壁に、超大型メディアファサード「ロッテタウン・ライト」を年末に公開する予定です。1日約2万人が行き交う乙支路入口駅への連絡通路「コスモノジー広場」も新たに整備し、観光客が立ち寄るランドマークとして育てていく構想です。 昨年3月から17ヶ月間にわたりリニューアルを推進してきたノウォン店も、4日にグランドオープンしました。営業面積の80%を刷新し、ソウル北東部のランドマークへの変身を遂げました。リニューアルが順次進められる中、今年上半期の売上高は前年比15%増加しました。

新世界百貨店は、早い段階から本店をハイエンド中心に再編しました。今年第1四半期に完了した「ザ・リザーブ」プロジェクトを通じて、エルメス・ルイ・ヴィトン・シャネルなど、グローバルな高級ブランドラインナップを完成させました。2024年に本店の外壁に設置されたメディアファサード「新世界スクエア」も、通行人を店内へと誘引する仕掛けとして定着しました。 成果も際立っています。今年第1四半期の本店における外国人によるカード利用額は、前年同期比で98%増加し、光化門・明洞商圏の平均増加率(17%)を大幅に上回り、高級ブランド部門の伸び率も90%に迫りました。

ソウル市江南区三成洞にある現代百貨店貿易センター店の全景。(写真=現代百貨店)

◇外国人需要の鈍化にも備え…空間の競争力を高める

百貨店各社がリニューアル投資を加速させている背景には、業況の回復があります。産業通商部によると、今年上半期の百貨店の売上高は前年同期比で20.1%増加しました。昨年上半期の増加率は0.5%でした。 同期間、大型スーパー(-7.3%)や準大規模店舗(-6.6%)がマイナス成長となったこととは対照的です。上半期の訪韓外国人観光客は1071万人で、昨年の883万人から21%以上増加し、消費者心理指数も97から107へと上昇しました。ウォン安により外国人の国内購買力が高まった点も追い風となっています。

特に外国人需要は、東大門(トンデムン)などの都心商圏へと広がりを見せています。現代アウトレット東大門店の今年1~5月の外国人売上高は前年比122%増加し、総売上高に占める外国人の割合も23.7%まで高まりました。 東大門デザインプラザ(DDP)や広場市場などを訪れる観光客が増加し、東大門が単なるショッピング街を超えて、滞在型観光地として再評価された影響です。業界では、訪韓観光客の増加傾向が続く限り、都心商圏をターゲットにした百貨店の投資も当面は続くと見ています。

鍵となるのは持続性です。上半期の実績を支えた外国人需要は、為替レートや観光の流れによっていつでも揺らぐ可能性があります。百貨店各社が店舗構成の調整にとどまらず、メディアファサードや食品館、広場といった空間そのものに投資しているのも、このためです。単に立ち寄る動線の一部ではなく、滞在型観光コースとして店舗を印象づけることで、中長期的に需要が鈍化しても競争力を維持できるという判断が背景にあります。

流通業界の関係者は、「最近、外国人需要は堅調ですが、この流れが続くという保証はありません」とし、「為替レートや観光の流れに左右されない安定した集客力を確保することが、何よりも重要になってきました」と述べました。さらに、「ブランド構成だけでは差別化が難しくなっただけに、店舗そのものを目的地とする空間やコンテンツをめぐる競争が、今後さらに激化するでしょう」と付け加えました。

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