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コンビニに立ち寄ったら「おまけ」をもらった…「+1」の秘密[なぜこの価格]

コンビニ商品の半数は「+1」…「高い」という認識を変える 本社の提案に基づき、製品サプライヤーと協議を経て選定されました 自社アプリの保存機能が相次いで導入…「3+2」まで登場

KYUNG GYEYOUNG
2026-08-22 01:00:04
[イーデイリーKYUNG GYEYOUNG 記者] 「なぜこの値段なんだろう?」と、何気なく財布を開いた時に一度は抱いたことのある価格への疑問にお答えします。デパートからコンビニまで、食べ物であれ衣類であれ、日常生活における価格のすべてを取材します。<編集者注>

ミネラルウォーター1本を買おうと立ち寄ったコンビニで、「1+1」のキャンペーンに誘われて、意図せず別の飲み物を買って出てきた経験はありませんか。それでも、お金を節約できたという満足感に浸ることがありますよね。コンビニで「+1」が付いたプレゼントキャンペーン商品は、たまらない誘惑です。

21日、ソウル市内のコンビニの陳列棚。(写真=KYUNG GYEYOUNG 記者)


コンビニのプレゼントキャンペーンは、2004年頃から始まったと伝えられています。このキャンペーンは、定価販売だったため「コンビニは高い」という消費者の認識を変えるきっかけとなりました。コンビニ1店舗が取り扱う品目数は平均2500点前後ですが、「+1」キャンペーン対象商品は全体の30~70%程度を占めるそうです。一般的な大型スーパー並みに価格競争力が強くなりました。

「+1」の費用は誰が負担するのでしょうか。CU・GS25・セブン-イレブンなどのコンビニ本部と製品供給業者が分担します。コンビニ本部がそれぞれの基準に合わせて商品群を選定した後、供給業者との協議を経てキャンペーン対象商品を決定します。季節や販売状況、消費者の需要、キャンペーンの効果などが商品選定の基準となります。 夏には飲料・アイスクリームや防虫用品を、冬には温蔵庫の飲料を、それぞれキャンペーン商品として展開するといった形です。新商品を発売した際も、これを周知するためにプレゼントキャンペーンを行うこともあります。

サプライヤーにとっても、プレゼントキャンペーンへの参加は損にはならないと言われています。コンビニ店内のキャンペーン対象商品と非対象商品の販売量が、平均で約60%も差が出るほど、売上高に与える影響が大きいためです。

コンビニのオーナーは、別途費用を負担することなく、「+1」分の売上高が増えます。オーナーに気兼ねすることなく、プレゼント商品を手に取ってもよい理由です。本社とサプライヤー、オーナーのすべてがウィンウィン(win-win)となるわけです。

ある顧客が、GS25の「ウリドンネGS」アプリ内の保管機能を利用しています。(写真=GS25)

CUが運営する「ポケットCU」アプリ内の「キープクーポン」サービスの画面。(写真=CU)


消費者も「+1」をさらに利用するようになった背景には、景品を保管しておき、必要な時に受け取れるというサービスがありました。 GS25が2011年、「私だけの冷蔵庫」(現「ウリドンネGS」)アプリで業界初となる景品保管機能を導入したのに続き、CUとセブン-イレブンもそれぞれ「ポケットCU」「セブン-イレブン」アプリ内に保管機能を追加しました。 CUは2020年から、会員でなくても電話番号だけで保管できる「キーピングクーポン」の発行が可能となり、利便性を高めました。

GS25を運営するGS Retail(007070)によると、「ウリドンネGS」アプリ内の景品保管機能における商品保管件数は、累計で1億5000万個を突破しました。 昨年時点で最も多く保管された商品は「オルバクサ」(500㎖)で、「ペプシゼロライム」「済州サムダス」「コーヒーミルク」「マクンセムムル」など、日常生活で頻繁に購入される飲料が大半を占めました。

CUでは、キープクーポンの発行件数が累計2400万件に達しています。セブン-イレブンも、アプリ内の「セブンソオク」の保管利用率が7月時点で75%に達するほど、活用する消費者が多くいます。

景品保管サービスが普及するにつれ、「+1」も進化しています。CUは2021年に「3+2」のプレゼントキャンペーンを導入しました。コンビニが主要な消費チャネルとして定着する中、コンビニでも大量購入を希望する需要を反映したものです。CUは、プレゼントキャンペーン対象商品全体のうち、平均5%程度の割合で「3+2」キャンペーンを実施しています。

コンビニ内の「+1」キャンペーン商品の割合も変化しています。 GS25のプレゼントキャンペーン対象商品の割合を見ると、2023年は「1+1」が26%、「2+1」が68%、その他のプレゼントが6%でしたが、2025年には「1+1」が34%、「2+1」が51%、その他のプレゼントが15%などとなり、「1+1」の割合が高まりました。 これは、最近の物価高によりトレンドとなっている「節約志向の消費」に対応するためだと言われています。

20年前に「高い」というコンビニのイメージを変えた「+1」キャンペーンは、今やアプリ内の保管庫や「M+N」といった大容量セットへと進化し、不況下にある消費者の財布の紐を緩めています。

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